都内では新型コロナウイルスとの闘いが続いているが、今よりも天然痘やコレラなどの感染症が相次いだ江戸時代には、幕府はどのような対策をしていたのだろうか。このテーマに歴史家の安藤優一郎さん（５６）が取り組み、「江戸幕府の感染症対策 なぜ『都市崩壊』を免れたのか」（集英社）を出版した。安藤さんは「特効薬がなかったのは江戸時代も同じ。コロナ禍に苦しむ現代への教訓を見いだせるのではないか」と問いかけている。（飯嶋彩希） 無料の救済施設 文京区白山の小石川植物園（東京大大学院理学系研究科付属施設）に、貧民救済のため設けられた小石川養生所の井戸の跡が残っている。８代将軍徳川吉宗の時代、感染症対策や根本的な医療福祉体制が敷かれた初期の象徴となる施設だ。 江戸時代は戦乱こそなかったものの、天然痘などの疫病が繰り返し流行し、被害は大きかった。安藤さんによると、江戸の人口密度は当時の世界最大規模で、感染症は広まりやすかったと考えられる。 吉宗は享保改革で医療政策に力を注いだ。小石川養生所が開設されたのは享保７（１７２２）年で、無料で診察が受けられる公的医療施設の走りとなった。きっかけは、人々の声を聞く目安箱に「貧しい者は病気にかかるとどうなるのか」という投書があり、吉宗が関心を寄せたことだった。 「吉宗は『病気から人々の生命を守ることは将軍（幕府）の責務』という強い意識があったと思う」と安藤さんは指摘する。 養生所は当初、人体実験場とも噂され、利用者は少なかったという。しかし、すぐに入所希望者は定員を超え、体制の拡充を重ねて幕末まで存続した。 「庶民にとって薬は高価で、まだ病は祈祷(きとう)に頼る風潮があった。そんな中で吉宗は朝鮮ニンジンの国産化を推し進めた。最初は理解されず強引に思われたかもしれないが、近代的な薬の供給体制を築いた」 吉宗の没後約３０年で起きた天明の大飢饉(ききん)（１７８２～８８年）。米価が高騰し、東日本を中心に餓死者が続出した。江戸でも生活困窮者が米問屋を打ちこわすなどの「都市崩壊」に陥り、政変に発展した。ここで行われた寛政改革は、凶作に備えて穀物を貯蔵する「備荒貯穀(びこうちょこく)」が課題となった。 改革を主導した老中・松平定信は、地主から徴収した町の運営費を節約した７割を積み立てる「七分積金」を非常時の備えとした。「現代でいう共済組合や持続化給付金に近い。当時の世界各国を見ても、新しいシステムを生み出している」と安藤さん。ただ、あまりに画期的な試みだったからか、庶民からは「今何も起きていないのに、何のために徴収するのか」という強い反発があった。 「『備える』という発想自体がなかった当時、庶民は幕府の命令に従うしかないが、裏では疑問や不満が上がっていたと思う」 それでも、飢えや病に苦しむ人々に配分された積金は、疫病流行時に大いに役立った。その後の天保の大飢饉（ききん）＝１８３３～３７年＝でも全国的に米騒動による都市崩壊が起きたが、江戸では米や金銭が配られ、最悪の事態を免れたという。 景気対策にも 「救済事業は同時に景気対策でもあった。これは、コロナ禍で経済的な打撃を受けているのとは真逆の構図」と安藤さん。「幕府は医療体制の限界を、経済政策も兼ねて社会福祉政策で補おうとした」といい、救済事業こそが江戸の危機管理術だったと指摘する。 「吉宗も定信も、反発の声を無視する形で政策を強行した。今でこそ強いリーダーシップだったといえるが、当時はそうは思われていなかっただろう」 安藤さんは最後にこう語る。「歴史を学ぶのは、教訓を得て今に生かすため。コロナ禍にあるわれわれも、後世に教訓を残さなければならない」
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